趣旨・目的

 我が国には、学部・学科の名称に「環境」を含む大学が、195大学(全体の26%、平成19年度現在)あります。しかし、各大学・学部・学科で行われている環境教育は、標準としているカリキュラムが不明確で、個々の大学の持てる人的スタッフや設備の範囲内で開講可能な科目を提供しているというのが実態です。またその科目の内容も、個々の大学の方針及び教員の自主性に任されていることが多いのが実態です。

 大学学部教育において統合的視点に基づいた環境・持続可能性についての知識などの習得を目指し、持続可能な社会づくりの担える人材を養成するためには、学部・学科の名称に「環境」を含む大学がまず連携して、これまで各大学で個別に行ってきた環境教育を見直すとともに、特色ある教育内容を共有化し発展させることで、学部教育における環境教育の標準的なカリキュラム開発を行う必要があります。

 私たちは、これまでの教育内容を見直すとともに、TV会議システムを利用した相互利用授業や共同フィールドワークなどを行い、21世紀型市民に必要な環境教育プログラムづくりに着手します。これらの教育活動を通して、環境に配慮できる人材、「低炭素社会、循環型社会、自然共生社会」などの実現による持続可能な社会づくりや地域における環境啓発活動を担える人材、産業構造の激変に対応できる人材の育成などにつなげていきます。ご期待ください。

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